胆嚢がん

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がん

消化器

Pancreas and Gallbladder

胆嚢がんとは

胆嚢は肝臓と十二指腸をつなぐ胆道の一部であり、肝臓で分泌された消化液である胆汁を一時的に蓄えておく働きをしている。総胆管の途中から胆嚢管という細い管でつながっており、袋状の形状をした臓器である。胆嚢と胆嚢管にできる悪性腫瘍を胆嚢がんという。

発生頻度は比較的低く、胆石症、膵胆管合流異常症、胆嚢腺腫、原発性硬化性胆管炎などが要因とされており、60歳代に多くみられ、女性に多いがんである。超音波検査の進展・普及により、早期に胆嚢がんが発見される機会が増えている。

胆嚢がんの症状

早期のがんで腫瘍が小さい場合は無症状で経過する。進行すると、胆嚢がんと併発してみられる胆石や胆嚢炎の症状である、みぞおちや右わき腹の腹痛・背部痛や皮膚や白眼が黄色くなり、便が白っぽくなる黄疸の症状、発熱、嘔吐などがみられる。腫瘍が大きくなると右わき腹にしこりを認め、食欲不振や体重減少などもみられるようになる。

胆嚢がんの病期

胆嚢がんの進行度はⅠ期からⅣ期までに分類される。Ⅰ期はがんが胆嚢壁の内側に留まっている初期、Ⅱ期はがんが胆嚢壁の外側まで進行し、一部リンパ節への転移が疑われる段階、Ⅲ期はがんが胆嚢壁の外へ進行し、リンパ節や胆管、肝臓への転移を認め、Ⅳ期はがんが周囲の臓器や血管まで広がっている状態である。

胆嚢がんの治療

根治治療の方法は手術のみである。Ⅰ期のがんで胆嚢壁内に留まる場合は、胆嚢を摘出する単純胆嚢摘出術で根治が期待できる。Ⅱ期以上のがんで、胆嚢壁を越えて他の肝臓や胆管、腸などの臓器に転移している場合は、拡大胆嚢摘出術を行い、胆嚢以外の臓器の切除も必要となる。Ⅲ期、Ⅳ期でがんが肝臓の広範囲や膵臓周囲のリンパ節にまで及んでいる場合は、肝葉切除や膵頭十二指腸切除が行われる。

その他、黄疸除去のための胆道ドレナージや、十二指腸・大腸までがんが広がり消化管に障害が及ぶ場合はバイパス手術も適応となる。胆嚢以外にがんが広く及ぶ進行がんでは、手術後の予後の改善は期待できず、手術の適応とならない場合やがんの根治切除が困難な場合は、抗がん剤治療や放射線治療が選択される。

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◎入院期間や費用はあくまでも目安となります。病状によっては入院期間や費用が変わる可能性がある為、病院にてご確認ください。tab_tannogan

 

  • ※1 現役並み所得者…70歳以上の高齢受給者のうち、標準報酬月額が28万円以上の被保険者とその被扶養者です。
  • (被保険者が70歳未満の場合は、その被扶養者である高齢受給者は、現役並み所得者とはなりません)ただし、高齢受給者の被保険者・被扶養者の年収合計額が520万円(高齢受給者である被扶養者がいない場合は383万円)未満であるときは、申請により2割負担(ただし、誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方は1割負担)となります。
  • 被扶養者が後期高齢者医療制度の被保険者となったときでも、被扶養者であった方の年収と併せて計算できます。

 

(注1)健康保険適用時の一部負担金の割合

年齢負担割合
小学校入学前2割
小学校入学以後70歳未満3割
70歳以上2割(※現役並み所得者は3割)

保険証等を提示して保険医療機関で医療を受けたときや保険薬局で薬の調剤をしてもらったときは保険医療機関等の窓口でかかった医療費の一部を支払います。これを一部負担金と言い、本人・家族、入院・外来にかかわらず、年齢等によってその負担割合が区分されています。

平成26年3月31以前に70歳になった被保険者等(誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方)については、引き続き1部負担金等の軽減特例措置の対象となる為、平成26年4月1日以降の療養に係る1部負担金の割合は1割のままです。

保険証等を提示して保険医療機関で医療を受けたときや保険薬局で薬の調剤をしてもらったときは保険医療機関等の窓口でかかった医療費の一部を支払います。これを一部負担金と言い、本人・家族、入院・外来にかかわらず、年齢等によってその負担割合が区分されています。

※現役並み所得者…70歳以上の高齢受給者のうち、標準報酬月額が28万円以上の被保険者とその被扶養者です(被保険者が70歳未満の場合は、その被扶養者である高齢受給者は、現役並み所得者とはなりません)。ただし、高齢受給者の被保険者・被扶養者の年収合計額が520万円(高齢受給者である被扶養者がいない場合は383万円)未満であるときは、申請により2割負担(ただし、誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方は1割負担)となります。

※被扶養者が後期高齢者医療制度の被保険者となったときでも、被扶養者であった方の年収と併せて計算できます。

(注2)高額療養費制度について

高額療養費とは、1ケ月(月初から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、後で払い戻される制度。 その際に必要な書類として、健康保険高額療養費支給申請書が必要であり、70歳未満の方で医療費が高額になることが事前にわかっている場合は「限度額適用認定書」を提出する方法が便利です。

詳細は全国健康保険組合のホームページにて

全国健康保険組合(高額療養費制度)のページ

 

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公開日:2015/04/28
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