子宮頸・体部の悪性腫瘍（子宮がん）

がん細胞を切除し、治療する方法で初期がんの場合は将来妊娠を望まれる患者様には子宮を温存する治療法で円錐切除術と呼ばれる手術法を用います。 適応としては、上皮がん等の場合です。
さらに病気のステージが上がりますと、単純子宮全摘出術となり、子宮を切除、摘出します。 それよりも病気のステージが進んでする場合は準広汎子宮全摘出術という子宮と膣、基靭帯の一部を切除する手術や広汎子宮全摘出術というリンパ節も含み、子宮と膣の一部、卵巣、卵管を含めて広範囲で切除する手術の適応の時もあります。

放射線を体外または体内から照射し、がん細胞を縮小させます。ステージ３以上の進行がんでは放射線治療が主治療として用いられます。
放射線治療と化学治療を併用することで治療効果が高くなります。放射線治療の副作用としては、食欲不振、頻尿、直腸の炎症から起こる出血や下痢などがありますが、治療が終わると次第に低減していきます。ただし、治療終了後数ヶ月数年経ってから晩期合併症が起こる場合もあり、副作用の程度は患者様によって異なります。

遠隔転移の認められる場合や再発した場合に用いられます。 前項で表記したように放射線治療と併用することでより効果が高くなるとされています。副作用としては、他の正常な細胞には影響を与えますので、下痢や口内炎、脱毛、吐き気などが起こる場合があります。

保険証等を提示して保険医療機関で医療を受けたときや保険薬局で薬の調剤をしてもらったときは、保険医療機関等の窓口でかかった医療費の一部を支払います。これを一部負担金と言い、本人・家族、入院・外来に関わらず、年齢等によってその負担割合が区分されています。

平成26年3月31日以前に70歳になった被保険者等（誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方）については、引き続き一部負担金等の軽減特例措置の対象となるため、平成２６年４月１日以降の療養に係る一部負担金の割合は１割のままです。

※現役並み所得者…７０歳以上の高齢受給者のうち、標準報酬月額が28万円以上の被保険者とその被扶養者です（被保険者が70歳未満の場合は、その被扶養者である高齢受給者は、現役並み所得者とはなりません）。ただし、高齢受給者の被保険者・被扶養者の年収合計額が520万円（高齢受給者である被扶養者がいない場合は383万円）未満であるときは、申請により2割負担（ただし、誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方は1割負担）となります。

※被扶養者が後期高齢者医療制度の被保険者となったときでも、被扶養者であった方の年収と併せて計算できます。

高額療養費とは、1ケ月（月初から月末まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が後で払い戻される制度です。 その際に必要な書類として、健康保険高額療養費支給申請書が必要であり、70歳未満の方で医療費が高額になることが事前に分かっている場合は限度額適用認定書を提出する方法が便利です。

詳細は全国健康保険組合のホームページにて掲載されております。