腎がん

他の臓器への転移が無い場合、基本となる治療法は外科手術で切除する治療法があります。

メリット

根治的治療としてはいろいろなケースに適応した手術ができ、小さなサイズの腎がんであれば、部分切除にて腎機能を温存する方向に持ち込める。
手術の手法として、大きく切開する開腹手術のみではなく、場合によれば内視鏡手術にて適応とされる時もあります。
内視鏡手術は体への負担の少なく、短い入院期間で退院できます。（内視鏡手術は早期がんが適応です）

デメリット

腎臓を摘出する場合などでは、腎機能の低下が起こる場合があります。しかしながら、元は２つある臓器ですので残ったもう１つが補ってくれます。 ただし、両方の腎臓を摘出された患者様は腎臓の機能を人工透析にて補う必要があります。

腎動脈を人工的に閉塞させ腎臓への栄養源を断つ方法です。
比較的に大きな腫瘍の摘出手術前や、摘出が不可能な腫瘍がある場合に行うことがあります。

メリット

体力のない患者様や持病を持っている患者様にも対応可能です。

デメリット

痛みや発熱が起こるときがあります。

ラジオ波焼灼療法は体外から腫瘍に向かって直接特殊な針を刺し、針の先端から熱を出し、腫瘍を死滅させます。また、凍結療法は針をアルゴンガスにて冷却してがん細胞を凍結、死滅させます。

メリット

体力のない患者様や合併症のために手術などの適応でない患者様でも受けることのできる治療方法です。

デメリット

施行できる医療施設が少ない。根本的治療ではないので治療効果が少ない場合があります。

腎がんには抗がん剤の効果が薄く、また放射線治療の効果が少ないので、両方の治療は積極的には用いられておりません。

保険証等を提示して保険医療機関で医療を受けたときや保険薬局で薬の調剤をしてもらったときは、保険医療機関等の窓口でかかった医療費の一部を支払います。これを一部負担金と言い、本人・家族、入院・外来に関わらず、年齢等によってその負担割合が区分されています。

平成26年3月31日以前に70歳になった被保険者等（誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方）については、引き続き一部負担金等の軽減特例措置の対象となるため、平成２６年４月１日以降の療養に係る一部負担金の割合は１割のままです。

※現役並み所得者…７０歳以上の高齢受給者のうち、標準報酬月額が28万円以上の被保険者とその被扶養者です（被保険者が70歳未満の場合は、その被扶養者である高齢受給者は、現役並み所得者とはなりません）。ただし、高齢受給者の被保険者・被扶養者の年収合計額が520万円（高齢受給者である被扶養者がいない場合は383万円）未満であるときは、申請により2割負担（ただし、誕生日が昭和14年4月2日から昭和19年4月1日までの方は1割負担）となります。

※被扶養者が後期高齢者医療制度の被保険者となったときでも、被扶養者であった方の年収と併せて計算できます。

高額療養費とは、1ケ月（月初から月末まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が後で払い戻される制度です。 その際に必要な書類として、健康保険高額療養費支給申請書が必要であり、70歳未満の方で医療費が高額になることが事前に分かっている場合は限度額適用認定書を提出する方法が便利です。

詳細は全国健康保険組合のホームページにて掲載されております。