内視鏡下椎間板ヘルニア摘出術(MED法)

カテゴリー:
腰痛

腰痛治療をシリーズとして表記いたしましたが、「PLDD法」や「PELD法で適用しない椎間板ヘルニア患者さんニア、内視鏡下椎間板ヘルニア摘出術という手術法が用いられることもあります。この術法は全身麻酔となり、「うつ伏せ」の状態にて手術となります。

背部を約16㎜程切開して外筒管と内視鏡を挿入します。内視鏡にてヘルニア部分を確認し、切除します。従来のLOVE法よりは低侵襲ですが入院日数も1週間は必要となる場合があります。

手術の跡は16㎜程度ですので、「PLDD法」「PELD法」に比べると、やや大きくなると考えられます。手術期間は1週間となりますが、手術の技術や熟練が必要とされます。費用は保険適用にて、※高額療養費現物給付化制度が利用できる様ですので治療を受けられる病院にてご確認ください。(病院によっては保険適用外の病院もございますので、一度ご確認ください)

※1ヶ月間(同月内)に同一の医療機関でかかった自己負担額を世帯単位で合算し、自己負担限度額を超えた分については保険者(全国健康保険協会、健康保険組合、市町村等)によって支給される。2007年4月より入院療養に対して、2012年4月より外来診療に対して、高額療養費が現物給付化された。従来の制度では3割負担額を支払った後、保険者に高額療養費の申請を行うという形であったが、現在では、70歳未満の被保険者又は70歳以上の低所得者はあらかじめ保険者に高額療養費限度額適用認定証(以下、限度額認定証と略す)の申請を行い、交付された限度額認定証を医療機関に提示することによって、後ほど還付される高額療養費を見越した自己負担限度額のみの支払いで済むようになった。なお、70歳以上で低所得者でない者については限度額認定証の交付は必要なく、通常の診療と同様に70~74歳の者は高齢受給者証、75歳以上の者は後期高齢者医療保険者証を窓口で提示することで、自動的に高額療養費の現物給付が行われる。限度額認定証の有効期間は、原則として1年である。

公開日:2015/05/29
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